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50歳（55歳）から８０まで入れる保険があります。保険に入るのをあきらめていた方も大丈夫かも。

注：医師の診査や健康告知は不要だが、既住症等によっては、保険金が支払われない場合があります。



満期まで健康ならお祝い金が出るタイプもあり。

老後の生活資金「公的年金だけでは、足りなさそう。」とただ漠然と不安を感じている方も多いのでは。
WHO（世界保健機関）の４月の発表によりますと、日本人の平均寿命は、８２歳で、前年に引き続き世界一。 しかし、この寿命の長さは、安心して老後を過ごすためには、多額の資金を必要とすることも、意味します。

では、どれくらい準備があればひとまず安心できるか、ご一緒に考えて見ましょう。

夫40歳サラリーマン・妻38歳主婦の場合
�@老後に必要な資金の試算
�A年金・退職金などの収入を試算
�B　�@−�Aで不足金を確認
�@高齢者世帯の平均消費支出は３１万２千円総務省「全国消費実態調査」2002調べ。厚生労働省調査によると６０歳まで生きた男性は、平均でその後８２歳まで、女性は８７歳まで生きます。 平均消費支出３１万２千円にこの年数をかけると、（夫死亡後の妻一人の生活費は７割の２２万円）１億８４万円になる。

�A公的年金額は夫婦で５、８２２万円。これに退職金・企業年金の平均額２、６００万円を加えると ８、４２２万円となります。

�B必要資金との差額である１，６６２万円が不足します。

ただし、注意が必要なのは、今後のインフレリスク。現時点での不足金１，６６２万円をインフレ進行後に 同じ価値で確保するには、インフレ率３％の場合３，００２万円必要となります。

これに加えて「年に１回は、海外旅行にいきたい。」「趣味の油絵、個展も時々やりたい。」となると必要資金も上がります。 生命保険文化センター調べ「ゆとりある老後をおくるために必要とされる金額」で不足額を計算すると ３，８７８万円。インフレ率２％として計算したとしても５，７６３万円にも達します。

老後の生活資金の確保に不可欠なこの不足分を補うための方策を考えてみましょう。
例えば、貯蓄で必要額3,002万円を積み立てる場合。（現在500万円の貯金があると仮定すると不足金は2,502万円）

この原則に従いバランス良く資産を運用することで、リスクを分散できます。

上の例では不足額の全部を貯蓄でカバーするプランを紹介いたしましたが、この三分割の原則の方法から見るとあまりかしこいやり方ではないようですね。三分割の原則の保険の部の運用例として、以下の２つを代表的な例としてあげておきます。

↓お祝い金付保険について、贈与税速算表等詳細については、こちら↓